私は以前、不動産の仕事をしていました。田舎のエリアだったので、お年寄りの方が多く、高台に住んでいてバス停や駅などが遠いからという理由で、一戸建てを売却してマンションに住みたいという方が多かったです。売却をしたいと考えている方のために、説明会などを開いていました。広告を近隣エリアにポスティングして、実際に来てもらい、どのくらいの価格で売りたいのか、どのくらいの築年数なのかなど細かくヒアリングして、そのまま査定に行くこともありました。売却をするというこは、わりと大変なことかのように思われがちですが、実際に行動に移すと、トントン拍子に話が進んで売れてしまったということも多々あり、こんなに簡単に売れるとは思っていなかったという声も聞きました。なのでまずは、信頼できる不動産屋さんに相談をすることが大切だと思います。
不動産売却の際は境界を確認しておきましょう
不動産の中でも土地を売買する場合、土地の境界線を明確にする必要があります。登記簿や公図などの書面上を確認するのは当然ですが、現地でも明らかにしておく必要があります。現地では、境界を示す目印である境界標を実際に目で見て確認することになるのですが、時折境界標がない場合があります。境界標がない場合は、土地の実測作業を行った上で、近隣の土地所有者と協議をして境界確認書を交わすなどの手続きを踏む必要もあります。万が一境界が不明確な場合は、後で境界紛争の元になる可能性がありますので、事前に確認をしておきましょう。不動産を売ってそれでお終い、という訳にはいきません。自分が売却したことで後々問題が起こってしまうというのは気分の良い物ではありません。どうせ誰かに使ってもらうのならその相手だけでなく近隣の人にも気持ちよく使って貰いたいものです。なので、後腐れのないようにしっかりと境界線を確認しておきましょう。
不動産売却の際は瑕疵に気を付けましょう
不動産の中でも住居を売る際には瑕疵への対処が必要となってきます。瑕疵とは、雨漏りや建物の傾き、設備の故障などの物件の欠陥などのことを指します。物件にこのような瑕疵がある時には、瑕疵の内容とそれに対する対処を明確にした上で売却する必要があります。もし対処していなければ購入してくれた人に対して失礼に当たりますし、自身や不動産屋の評価・評判が下がってしまいます。対処の内容としては、雨漏りなどの修復可能な瑕疵であれば、修復してから売るという選択肢が考えられます。その場合は、諸費用として修復費用を追加負担することになります。あるいは、修復費用に相当する額を売却予定価格から差し引いた価格で売るということも選択肢の一つになります。このように物件に瑕疵がある場合は、諸費用や売却価格に影響する可能性があり、最終的にはその対処方法を自分で判断する必要があるので、事前に不動産会社とよく相談することが重要です。